ITリテラシー強化編③：人を欺くアルゴリズムの進化と対策
rnrn_toukou_iYこんにちは。
Itoopの松永です。
蒸し暑い天気が続きますね。私は最近買った首を冷やす輪っかのおかげで、結構涼しげな顔で出社することができるようになりました。夏の対策もバッチリです。
さて、今回はITリテラシーについて久々に書いてみます。
みなさんは「詐欺AI」という言葉をご存知でしょうか。金融詐欺、フィッシング、偽情報拡散など人々を騙す詐欺の手口はいくつかありますが、これらにAIが活用されることで、より被害が拡散していると言います。
そんな注目されている、詐欺AIの仕組みと対策について深掘りしていきます。
詐欺AIの仕組みと最新の手口
詐欺AIが騙す手口として、下記があります。
1. 自然な対話で騙すチャットボット
詐欺AIの典型例が、人間らしい会話をする詐欺チャットボットです。例えば、大手銀行のカスタマーサポートに偽装し、ユーザーから個人情報を取得するケースが急増しています。
皆さんはこのようなメールをみたことがありませんか。
「アカウントに異常があります。すぐに本人確認をお願いします。」
今やネット上で口座残高の確認や、振込ができるようになっています。また、API連携により様々なアプリと銀行アプリが繋がっているため、アカウントに異常があると、様々な部分で障害が発生しかねないです。この緊急性を狙ったケースが増えています。
AIの言語処理能力が向上したことで、従来の不自然な詐欺メールとは違い、完璧な日本語で自然なやり取りができるようになっていますので、判断が難しい場合があります。
2. 詐欺広告と偽レビューの自動生成
詐欺AIが、ある企業の製品を意図的に高い評価をつけたコメントをするといった、大量の「偽レビュー」を投稿します。いわゆる「悪質なサクラ」です。偽広告を生成し、「この商品を使えば○○が改善される！」と偽の科学的根拠を提示することもAIには簡単にできます。
こうした手口により、「口コミ」や「評判」といった情報の信頼性が大きく揺らいでいます。
今日からできる詐欺AIへの対策
詐欺AIに対抗するには、技術だけでなく「疑う力」 も重要となります。
1. AIを活用した偽情報検出
企業側では、AIを活用した「偽情報フィルター」 の開発が進んでいます。
例えば：
GoogleのAIは詐欺広告をリアルタイムで検出することができます。X（旧Twitter）では、Bot判定システムが強化されており、偽アカウントを自動排除する仕組みができています。
こうした仕組みを活用するとともに、
ユーザーとしても「評判や口コミを一つの情報源に頼らない」 ことが重要となります。
2. 個人情報を守る習慣
公式サイトのURLなどを必ず確認する意識付けが必要です。
判断がつかないメッセージなどには、「送信元のメールアドレス」 をチェックしましょう。
また、過去に不正アカウントにのっとられそうになった経験から、gmailなども二要素認証を活用 し、不正ログイン時には自身のメインスマホで操作しないと承認できないようにしています。
3. 詐欺AIの進化を知る
詐欺AIは日々進化しているため、最新の手口を把握しておく ことも重要です。
SNSの「偽ニュース検証コミュニティ」に参加する企業などもいて、セキュリティレポートを定期的にチェックするのも意外と面白かったりします。
特に、詐欺AIの手口は巧妙化しているため、どのような情報に対しても、「これは本物だろうか？」と常に一歩引いて考える癖をつけておくと、詐欺に巻き込まれにくくなります。
AIに騙されないために
詐欺AIは、単なる技術の悪用ではなく、「社会全体の信頼を揺るがす存在」へと進化しています。しかし、「正しく対策する」 ことが重要です。
AIを過信せず、情報を常に精査しながら付き合えるように共になっていきましょう。
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【株式会社ゆいまーる（代表取締役社長 島袋尚美）】
『若者のエンパワーメントを通じて、日本を元気に』を理念に、Itoop（アイティープ：ITエンジニアキャリア支援/ITコンサルティング）、JUNGLEBREWERY（ジャングルブルワリー：クラフトビール事業）、Carellia（キャリリア：キャリア支援）など複数の事業に取り組んでいます。
▶HP：http://yuima-ru-tokyo.com/
▶広報部note：https://note.com/yuimaru_tokyo
【島袋尚美の経歴】
沖縄県出身。筑波大学卒業後、ITエンジニアとして証券会社に入社。
入社2年目で日本IBMに転職し、同時にダブルワークで立ち上げの準備を開始する。
28歳で独立し、2016年に株式会社ゆいまーるを設立。
現在は国際結婚を機に子育てをしながら、ママ社長として複数の事業を精力的に展開中。
その活動は広く注目され、「vogue」や「沖縄タイムス」をはじめとする多数のメディアで掲載される。
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